東北地方太平洋沖地震前後で地殻に加わった力の増減と 余震との相関を実測で解明 －地下数百mでも地震すべり破壊挙動の理解は可能－ 【発表のポイント】 ・地震と地殻に加わる力（地殻応力）の相関を、岩手県釜石鉱山での実測から初めて解明 ・大災害と成り得る巨大地震のすべり破壊挙動を理解する情報を得られる可能性が示され、地震研究の新たな手法の確立へ貢献が期待される 【概要】 東北大学大学院環境科学研究科の坂口清敏准教授、渡邉則昭准教授、京都大学大学院工学研究科の林為人教授、応用地質株式会社の横山幸也技師長の研究グループは、2011年東北地方太平洋沖地震（東北沖地震）前後（1991年～2016年）に岩手県釜石鉱山の地下約300mで測定された地殻に加わる力（地殻応力）の増減と、釜石沖で発生した地震の規模および発生頻度の相関から、「本震の断層すべり破壊が停止した地域では地殻応力が上昇し余震を活発化させ、さらにその余震で、上昇した地殻応力が元の状態に戻る」という、典型的な地震―地殻応力関係を実測によって初めて確かめました。 地震は浅くとも地下数km以深で発生するため、メカニズムの理解には同深度程度を対象とした研究が必要とされています。本研究成果は、地震発生のトリガーとなる地殻応力を地下数百mという浅い箇所であっても定期的に定点で測定すれば、甚大災害と成り得る巨大地震のすべり破壊挙動を理解することに資する情報が得られることも示しており、地震研究の新たな手法の確立への貢献が期待されます。 本研究成果は、2017年8月31日、英国の科学誌Scientific Reports（電子版）に掲載されました。 東北大学
http://www.tohoku.ac.jp/japanese/
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