断熱・遮熱・蓄熱材の国内市場を調査 ―２０２３年予測（２０１６年比）― ■断熱・遮熱・蓄熱材市場：８，２４６億円（１４．９％増） …省エネ気運の高まり、新規用途の開拓により市場拡大 総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 清口 正夫 03－3664－5811）は、省エネ向上、ＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）・ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の実現に向けて、注目される断熱材、遮熱材市場、ＧＤＰガイドラインの更新で採用拡大が期待される蓄熱材の国内市場を調査した。 その結果を報告書「断熱・遮熱・蓄熱市場の現状と将来展望２０１７」にまとめた。 この報告書では、断熱材（１３品目）、遮熱材（５品目）、蓄熱材（２品目）の市場を住宅、非住宅、自動車・機器・システムなどの用途分野に分け採用状況や使用量を分析した。 ＜調査結果の概要＞ ■断熱・遮熱・蓄熱材の国内市場 ＊グラフ資料は添付の関連資料を参照 ２０１６年の断熱・遮熱・蓄熱材市場は７，１７８億円となった。住宅分野向け、非住宅分野向けで市場の７０％強を占めており建築用途の需要が市場をけん引している。建築用途では、断熱材や遮熱材を中心にＺＥＨの普及や２０２０年までに予定されている改正省エネ基準／建築物省エネ法への適合義務を背景に今後も安定的に需要が拡大していくとみられる。しかし、２０２０年以降は新築住宅の着工戸数が減少に転じ、断熱材は横ばい、遮熱材は微増が予想される。 蓄熱材は、既存用途の需要は縮小しているものの、パッシブ蓄熱建材や定温輸送用蓄冷剤といった比較的新しい用途の需要が増加していることから、市場は拡大すると予想される。蓄熱材は未利用熱エネルギーや再生可能エネルギーの効率的な利用における熱ソリューション材料として注目度が高く、今後も活発な研究開発が進むと予想され、同時に新規用途の増加も期待される。 ■用途分野別市場 ＊表資料は添付の関連資料を参照 ２０１６年の住宅分野市場は４，３７７億円となった。２０２０年の改正省エネ基準／建築物省エネ法の適合義務化に向け、断熱・遮熱材は安定した伸びが予想される。蓄熱材については２０２０年以降にパッシブ蓄熱建材としての採用が広がりをみせ、大きく伸びるとみられる。 非住宅分野の２０１６年の市場は、９２２億円となった。住宅分野同様に改正省エネ基準／建築物省エネ法への適合義務化に向け需要拡大が予想される。また２０２０年の東京五輪に向けても局地的ではあるが需要拡大が期待される。 自動車分野の２０１６年の市場は、２０５億円となった。車の電装化や省エネ・快適性の向上を目的に熱対策にかかわるニーズが増加している。 その他分野の２０１６年の市場は、１，６７４億円となった。断熱材市場の構成比が高い。特にビーズ法ポリスチレンフォームの比率が高いが、伸長率はカーボンファイバーや真空断熱材、フュームドシリカなどが高くなる。真空断熱材やフュームドシリカは採用先の増加による伸びが期待される。 ＊リリース詳細は添付の関連資料を参照 （株）富士経済
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