矢野経済研究所、家庭用エネルギー機器市場に関する調査結果を発表

家庭用エネルギー機器市場に関する調査結果  ２０１１
～景気回復に伴い市場も回復傾向にあったものの、震災の影響により再び減少に～

＜調査要綱＞
  矢野経済研究所では、次の調査要綱にて家庭用エネルギー機器市場の調査を実施した。

  １．調査期間：２０１１年２月～５月
  ２．調査対象：厨房・給湯・暖房機器メーカー、全国の電力・ガス事業者等
  ３．調査方法：当社専門研究員による面接取材および電話ヒアリング、ならびに文献調査併用
＜調査結果サマリー＞
  ◆２０１０年度のオール電化採用実績は３年ぶりの増加となったが、２０１１年度は再び減少に転じる見込み
    ２０１０年度のオール電化採用実績は前年度比２．４％増の５５万５，０００戸で、景気の回復および新築住宅着工戸数の回復により、３年ぶりに増加に転じた。しかしながら２０１１年度には、東日本大震災に伴う電力不足への懸念等を背景に、再び減少に転じるものと推測され、採用実績は前年度比１７．３％減の４５万９，０００戸になると予測する。

  ◆２０１０年度ＩＨクッキングヒーターの新築住宅市場に占めるシェアは５０％を超過
    ２０１０年度のＩＨクッキングヒーターの市場規模（メーカー出荷ベース）は、前年度比７．５％増の８２万台であった。炎を使用しない安全性と、フラットな天板の清掃の手軽さに対する一般ユーザーからの評価は依然高く、オール電化住宅以外に採用されることも少なくない。その結果、２０１０年度の新築住宅市場に占めるシェア（採用率）は５０％を上回った。
    

（株）矢野経済研究所

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