スマートシティエネルギーシステムの設計支援ツール「エコナビ(R)（シティ版）」を開発
建物間連携により省エネルギー・低炭素化、電力自給率向上を図り、最適なエネルギーシステムを提案します
株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：白石達）は、スマートシティにおけるエネルギーシステムの設計支援ツール「エコナビ（http://www.obayashi.co.jp/service_and_technology/pickup005）(R)（シティ版）」を開発しました。
建物の運用エネルギーを減らすことは、コスト削減のみならず、地球温暖化を抑制するうえでも非常に効果的です。大林組が１９９８年に開発したエコナビは、建物への省エネ手法適用の効果とコストとの関係を「見える化」し、お客様にとって最も効果的な省エネ手法の組み合わせを導き出す設計支援ツールです。最初に開発した一般建物の新築を想定した汎用版に続き、その後、マンションなどさまざまな建物新築やリニューアルなど、用途に合わせた各種エコナビを開発し、実績を重ねてきました。
近年、各地で計画されているスマートシティでは、個々の建物の省エネ・低炭素化に加え、面的広がりを持ったエリアにおける複数の建物群をネットワーク化し、分散型電源システムの導入や建物間での電気・熱の融通などエネルギーの共同利用（面的利用）により、さらに大きな省エネ効果を得ることが期待されています。
今回開発したエコナビ（シティ版）は、そのようなエネルギーの面的利用に際して、最適なシステムを設計するため、複数の建物や施設からなるエリアの省エネ・低炭素化、さらに電力自給率（
２．計画条件例
地域内の建物の用途と規模を以下のとおり想定し、（１）～（４）の４ケースについて検討します。
＊参考資料は添付の関連資料「参考資料１」を参照
３．評価例
（１）～（４）の４ケースの費用対効果、エネルギー費等削減率、電力自給率の年間出現時間の割合の評価例を示します。
＊参考資料は添付の関連資料「参考資料２」を参照
ケース（１）に対する分散型電源導入ケース（２）～（４）の評価
ケース（２）：初期投資額の回収は短期となり、導入機器の収益性も高いが、ケース（３）に比較してエネルギー費等削減率は小さく、電力自給率が低くBCP対応能力に劣る。
ケース（３）：ケース（２）と比較し、初期投資の回収期間が延び、導入機器の収益性が悪化するが、エネルギー費等削減率が増大するとともに、電力自給率が高まりBCP対応能力が向上する。
ケース（４）：ケース（３）と比較し、初期投資の回収期間が長期化し、導入機器の収益性が低下するうえ、エネルギー費等削減率はほぼ同等となるが、電力自給率はさらに高まり、BCP対応能力はより強固なものとなる。
以上（株）大林組
http://www.obayashi.co.jp/
*記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。