大建協などが講習会開催 （社）大阪建設業協会（淺沼健一会長）では「土木工事の施工改善事例講習 会」を14日、大阪市中央区のエル・おおさかで開催した。同協会土木委員会 （委員長＝友廣康二・大林組執行役員）の主催によるもので大阪土木施工管 理技士会との共催で行われ、会員各社の担当者ら約120人が受講した。 講習会ではまず、主催者を代表して友廣委員長が挨拶。友廣委員長は、品確 法の施行や総合評価方式の導入などにより、「公共工事においては技術と経 営に加え技術提案の内容が入札での重要性を高めてくる」と指摘、今後はコ スト削減と生産性の向上が重要となってくるとして、「講習会の成果を今後 の日常業務に活かしてほしい」と、その成果に期待を寄せた。 《技術提案の重要性を指摘》 この後、基調講演と改善事例の紹介が行われた。基調講演は、近畿地方整備 局近畿技術事務所の和田実副所長が「新技術・新工法の活用について」をテ ーマに講演。和田副所長は、今後の公共工事では「新工法や技術の開発は避 けて通れない状況にある」と語り、新技術活用のねらいや開発目標などにつ いてを解説した。 また改善事例は、昨年、全国建設業協会が実施した「土木工事における施工 の工夫・改善事例募集」に併せて大建協が会員各社から募集した約70件の中 から11事例を紹介した。
【写真上：講演する和田副所長/下：14日に行われた講習会】